1級建築士新傾向対策講座
試験攻略のポイントとなる新規出題分野・出題重点分野を中心とした最新傾向対策問題で、受験年度前年のうちに学科試験合格に欠かすことのできない基礎をしっかり身につけます。TOP | 学習内容・ 講座の流れ |
講座特徴
- 新規に出題が予想される「法改正」「新基準」「新技術」等に関する項目を早期に学習し、新傾向問題への対策を万全にします。
講座概要
学習内容 |
〔学科指導〕 |
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受験年度 | 令和4年度受験対策 |
受講料 | 令和4年度「新傾向対策講座」は、令和4年度 学科関連講座付属の講座です。「新傾向対策講座」が含まれる講座については、お問い合わせください。 |
備考 |
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今や“試験突破に必須”となった「新傾向問題対策」
■令和2年度学科試験における
初出題正答肢の割合
科目 | 初出題
正答肢数 |
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学科T(計画) | 8/20 |
学科II(環境・設備) | 10/20 |
学科III(法規) | 5/30 |
学科IV(構造) | 7/30 |
学科V(施工) | 11/25 |
合計 | 41/125 |
令和2年度の1級建築士学科試験は、令和元年度の試験と比較すると、すべての科目で難度が高くなりました。
特に、近年、原理・原則まで踏み込んだ理解が問われる出題が多く見られていた学科U(環境・設備)については、初出題の問題数が増え、当学院の採点サービス利用者の分析でも、正答率が著しく低い問題も見られました。
また、正答肢が初出題の問題は125問中41問であり、令和元年度の35問から増加しました。今後の試験においても、依然として新傾向の出題についてポイントをおさえた学習が必要と言えます。
業界の最新動向をふまえた学習と正しい知識で、今の試験に完全対応!
都市緑地法等の一部を改正する法律
- (1)都市公園の再生・活性化
- (2)緑地・広場の創出
- (3)都市農地の保全・活用
従来の「用途地域」に「田園住居地域」が加わります。1級建築士では例年1問、2級建築士では例年2問出題される「用途地域」の問題への法改正対応が必要。
「容積率」、「建ぺい率」、「高さ制限」等にも影響してきます。
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)
従来の「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」における建築物に係る措置に関する規定は、概ね強化される形で新法に移行されています。建築物省エネ法は、建築物の確認申請の際に適合させなければならない「建築基準関係規定」に該当するため、関係法令の中でも特に重要です。
平成27年度から段階的に施行されてきましたが、省エネ法が廃止され、平成29年度から建築物省エネ法に完全移行されました。平成30年度以降の学科試験では建築物省エネ法からの出題が多くなることが予想されます。
令和4年度 新傾向対策講座 学習内容・講座の流れ
新規に出題が予想される「法改正」「新基準」「新技術」等に関する項目を早期に学習し、新傾向問題への対策を万全にします。
■通学映像&e講義
回 | 科目学習内容 | |
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1 |
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- ※ 令和3年度1級建築士新傾向対策講座は、令和3年1月30日より一般募集開始予定。
- ※ 上記の講義内容は令和2年度のものです。令和3年度の講義内容は、法改正、新基準、新技術などの動向を鑑み、変更となる場合があります。
トップ企業の実務者も監修している「新傾向対策講座オリジナル教材」
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※画像はイメージです。