1級建築士学科対策講座

過年度合格者や、あと一歩で合格を逃した実力者のための選抜コース。合格に必要な知識の再確認をするインプットと、直前期に得点アップに直結するアウトプットトレーニングをバランス良く行うハイレベル講座です。
1級建築士学科対策講座 講座一覧MAP
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新傾向対策講座
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令和2年度1級建築士新傾向対策講座について

  • 早期対策講座のe講義は、受講ID記載の受講証(過去に受講証を発行されている受講生の場合は、登録内容記載のシール)がお手元に届いた時点よりオンデマンドでの受講が可能となります。
  • 受講証(もしくは登録内容記載のシール)は、受講料の納入確認出来次第直ちに送付いたしますが、郵便事情により到着には数日を要する場合があります。

今や“試験突破に必須”となった「新傾向問題対策」

■令和元年度学科試験における
初出題正答肢の割合

科目 初出題
正答肢数
学科T(計画) 7/20
学科II(環境・設備) 4/20
学科III(法規) 9/30
学科IV(構造) 7/30
学科V(施工) 8/25
合計 35/125

令和元年度の学科試験の出題内容について、各科目ごとに新しいキーワードが部分的に見られたものの、過去の出題を正しく理解していれば正答を導ける問題が多くを占めました。正答肢が初出題の問題は125問中35問となりました。
対策としては、原理・原則を正しく理解し、身につけた知識を使って正答を導き出す力をつける学習に加え、新規出題傾向のポイントをおさえた学習が重要です。

業界の最新動向をふまえた学習と正しい知識で、今の試験に完全対応!

都市緑地法等の一部を改正する法律

  • (1)都市公園の再生・活性化
  • (2)緑地・広場の創出
  • (3)都市農地の保全・活用

従来の「用途地域」に「田園住居地域」が加わります。1級建築士では例年1問、2級建築士では例年2問出題される「用途地域」の問題への法改正対応が必要。

「容積率」、「建ぺい率」、「高さ制限」等にも影響してきます。

建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)

従来の「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」における建築物に係る措置に関する規定は、概ね強化される形で新法に移行されています。建築物省エネ法は、建築物の確認申請の際に適合させなければならない「建築基準関係規定」に該当するため、関係法令の中でも特に重要です。

平成27年度から段階的に施行されてきましたが、省エネ法が廃止され、平成29年度から建築物省エネ法に完全移行されました。平成30年度以降の学科試験では建築物省エネ法からの出題が多くなることが予想されます。

令和2年度 新傾向対策講座 学習内容・講座の流れ

新規に出題が予想される「法改正」「新基準」「新技術」等に関する項目を早期に学習し、新傾向問題への対策を万全にします。

■通学映像&e講義

科目学習内容
1
  • 観光振興と豊かな地域社会の形成
  • 環境・エネルギー対策の推進
  • 再生可能エネルギーの開発と近年の動向
2
  • 建設現場における環境改善等
  • 建築物の地震対策
  • 木造に関わる新技術と動向
  • 最新の法改正による環境の整備
  • ※講義内容は、法改正、新基準、新技術などの動向を鑑み、変更となる場合があります。
  • ※ 令和2年度1級建築士新傾向対策講座は、令和2年1月30日より一般募集開始予定。

トップ企業の実務者も監修している「新傾向対策講座オリジナル教材」

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建設業界の最新動向や建築技術者として求められる情報、合格に必要な知識などについて、写真やコラムを用い、わかりやすく体系的にまとめられた総合資格学院の完全オリジナル教材。

※画像はイメージです。

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