学科合格必勝コース(学科対策講座)

過年度合格者や、あと一歩で合格を逃した実力者のための選抜コース。合格に必要な知識の再確認をするインプットと、直前期に得点アップに直結するアウトプットトレーニングをバランス良く行うハイレベル講座です。
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令和5年度1級建築士新傾向対策講座について

  • 早期講座のe講義は、受講ID発行後すべて視聴可能ですので、お好きなペースで学習を進められます。

今や“試験突破に必須”となった「新傾向問題対策」

■令和3年度学科試験における
初出題正答肢の割合

科目 初出題
正答肢数
学科T(計画) 14/20
学科II(環境・設備) 8/20
学科III(法規) 9/30
学科IV(構造) 6/30
学科V(施工) 13/25
合計 50/125

令和3年度の1級建築士学科試験は、難度の高かった令和2年度の試験と比較して、さらに難しくなりました。

特に、学科T(計画)は、初出題が増え、過去問の学習だけでは対応できない内容でした。また、学科X(施工)についても、初出題が若干増え、昨年度と比較して難度が高くなりました。一方、令和2年度の試験で特に難しかった学科U(環境・設備)は例年並みの難易度となり、学科V(法規)や学科W(構造)も同様に例年通りの難易度でした。
初出題としては、法改正や新技術に関する内容のほか、近年の社会情勢を反映して、省エネルギーや環境負荷低減、災害対策に関する内容が見られました。今後の試験については、過去に出題された内容の正誤を正しく判断できることはもちろん、こうした新傾向の出題についても、ポイントをおさえた学習を行うことが重要です。

業界の最新動向をふまえた学習と正しい知識で、今の試験に完全対応!

都市緑地法等の一部を改正する法律

  • (1)都市公園の再生・活性化
  • (2)緑地・広場の創出
  • (3)都市農地の保全・活用

従来の「用途地域」に「田園住居地域」が加わります。1級建築士では例年1問、2級建築士では例年2問出題される「用途地域」の問題への法改正対応が必要。

「容積率」、「建ぺい率」、「高さ制限」等にも影響してきます。

建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)

従来の「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」における建築物に係る措置に関する規定は、概ね強化される形で新法に移行されています。建築物省エネ法は、建築物の確認申請の際に適合させなければならない「建築基準関係規定」に該当するため、関係法令の中でも特に重要です。

平成27年度から段階的に施行されてきましたが、省エネ法が廃止され、平成29年度から建築物省エネ法に完全移行されました。平成30年度以降の学科試験では建築物省エネ法からの出題が多くなることが予想されます。

令和5年度 新傾向対策講座 学習内容・講座の流れ

新規に出題が予想される「法改正」「新基準」「新技術」等に関する項目を早期に学習し、新傾向問題への対策を万全にします。

■通学映像&e講義

科目学習内容
1
  • 観光振興と豊かな地域社会の形成
  • 環境・エネルギー対策の推進
  • 再生可能エネルギーの開発と近年の動向
2
  • 建設現場における環境改善等
  • 建築物の地震対策
  • 木造に関わる新技術と動向
  • 最新の法改正による環境の整備
  • ※講義内容は、法改正、新基準、新技術などの動向を鑑み、変更となる場合があります。

トップ企業の実務者も監修している「新傾向対策講座オリジナル教材」

新傾向対策講座

建設業界の最新動向や建築技術者として求められる情報、合格に必要な知識などについて、写真やコラムを用い、わかりやすく体系的にまとめられた総合資格学院の完全オリジナル教材。

※画像はイメージです。

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