1級建築士設計製図「大検証2022」とは...
総合資格学院は、令和4年度 1級建築士 設計製図試験終了後に、「製図試験 大検証2022」を実施いたします。Twitterを活用した受験生参加型のコンテンツや、当学院の製図試験分析等を公開いたしますので、製図試験終了後は、ぜひ当ページをご覧になってください!

検証1 オリジナル参考解答例

令和4年度 設計製図試験のオリジナル参考解答例「徹底分析ガイド」のプレゼントを実施中!当学院オリジナルの参考解答例に加え、「別解エスキス例」も掲載しているので、令和4年度試験の見直しや今後の製図試験対策にも有用です!ぜひお申込みください!
  • ※画像はイメージです。
   

検証2 Twitter総選挙

試験終了後より、Twitterにて、令和4年度 設計製図試験の「気になるポイント総選挙」を実施いたします。1位に選ばれた項目については、本ページにて詳しく解説いたしますので、ぜひご参加ください!

検証3 製図試験総評

試験翌々日に、本ページにて当学院の製図試験総評を公開いたします。製図試験の特徴やポイントになった項目を発表いたしますので、Twitter総選挙の結果と併せてご確認ください。

検証4 採点のポイント説明会

只今、「令和4年度 採点のポイント説明会」を開催中!設計製図試験の課題文と総合資格学院のプロ講師が作成した参考解答例を確認しながら、令和4年度試験で特徴的だった点や、注意すべき点など、合否をわける採点のポイントを詳しく説明いたします。!ぜひ、お申込みください!
   

試験総評&解説動画

本映像では、令和4年度 1級建築士設計製図試験の特徴や採点のポイントとなる部分について解説いたします。

1.令和4年度課題の概要

  • (1)出題の概要

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  • (2)計画に当たっての留意事項

(1)構造計画については、次の点に留意して計画する。
①基礎構造については、地盤条件や経済性を踏まえ適切に計画する。
②耐震性や経済性に配慮し、架構を計画する。

(2)設備機器等の搬出入、更新及びメンテナンスに配慮して計画する。

(3) 延焼ライン(建築物の延焼のおそれのある部分の位置)を記入する。必要に応じて、延焼ライン及び防火区画(面積区画、竪穴区画等)に要求される所定の防火設備を適切に計画する。

(4) 地上に通ずる2以上の階段を適切に計画する。必要に応じて、「敷地内の避難上必要な通路」を適切に計画する。

(5)計画に際し、「建築基準法第56条第7項(天空率)」、「建築基準法施行令第5章の3(避難上の安全の検証)」等の規定を適用する場合には、「答案用紙Ⅱ」の裏面にその計算過程及び結果を記入する。

2.課題で問われた内容

令和4年度は、令和3年度と比較しても、国から求められている「建築物の設計における基本的かつ総括的な知識及び技能」の有無がより強く問われた試験となりました。例年、設計製図試験は変化をし続けていますが、令和4年度試験もまた多くの初出題要素が含まれていました。令和4年度は、建築物「床面積の範囲」の指定がないことに加え、「階数」も自由になったことで、自由度が高い設定をまとめ上げる能力が問われました。結果として、計画の裁量を受験生に委ねることになり、その点が課題の難度をあげる形となりました。

3.出題の特徴(7つのポイント)

令和4年度の課題攻略にあたっては、大きく下記の7つのポイントが挙げられます。

  • (1)階数の指定無し(基準階の合計から階数の算定)
  • (2)床面積指定無し(指定容積率からの算定)
  • (3)中間階が基準階(2階から最上階の直下階)
  • (4)対面道路(南北)からかかる2つの道路斜線の検討
  • (5)基準階のコアの計画
  • (6)地盤条件を考慮した基礎の計画
  • (7)ペリメーターゾーンの断面計画
  • (1)階数の指定無し(基準階の合計から階数の算定)

要求室の貸事務室A、貸事務室Bの床面積要求について、「基準階の合計3,000㎡以上」が貸事務所A、貸事務所Bの床面積なのか、基準階(階段やEV等も含む)すべての床面積なのか、迷った受験生も一部いたと考えられますが、当学院の調べでは、大半の受験生は室名(貸事務所A、貸事務所B)に対する床面積ととらえていたと考えられます。そのため、3,000㎡以上の面積条件をクリアするため、基準階が4層又は5層となり、結果として階数は6階または7階になるプランが多かったと推察されます。

  • (2)床面積指定無し(容積率からの算定)

床面積については、令和3年度同様、〇㎡以上、〇㎡以下といった計画範囲の指定はなく、容積率のみが指定されました。しかし、床面積は、容易に計画の上限値を算出できる(敷地面積1,536㎡×容積率500%=7,680㎡)上に、7,680㎡という上限値を超える計画にはなりにくいことから、多くの受験生は問題なくエスキスを進めることができたと考えられます。

  • (3)中間階が基準階(2階から最上階の直下階)

令和4年度の課題では、シェアオフィス(500㎡以上)が最上階に要求され、シェアオフィスの利用者の休憩等に利用する屋上庭園(100㎡以上)もシェアオフィスのラウンジに隣接した位置に要求されました。中間階が基準階になる出題は初出題であったため、戸惑った受験生も多かったと考えられますが、建物全体の大きな割合を占める基準階から検討することは変わらないこと、また、シェアオフィスの設置階は最上階となり、設置階に対するプランニングの難度が低くなったことから、受験生は迷うことなくエスキスを進めることができたと考えられます。

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  • (4)対面道路(南北)からかかる2つの道路斜線の検討

令和元年度より試験実施機関より事前告知されるようになった『高さの制限』ですが、令和4年度の課題文には、道路斜線制限及び隣地斜線制限における斜線勾配の記載がありませんでした(近隣商業地域のため道路斜線制限1.5、隣地斜線制限2.5)。
計画にあたっては、自身で想定した階高及び階数から建物の高さを想定し、南北から適切なセットバック距離を確保しつつ、条件を満たす建物の高さを決定していくプロセスを適切に行う必要がありました。

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  • (5)基準階のコアの計画

基準階の貸事務室は、貸事務室A及び貸事務室Bの2室の要求及び南北の建物長さを考慮し、店舗付き事務所ビルが対面にある南側道路をメイン道路と考え、「片側コア」で検討した受験生が多かったと考えられます。一方で、1階に計画した150㎡以上の無柱空間要求のコミュニティホールと基準階とのスパン合わせや、シェアオフィスの多数の貸室等を有窓にする配置から「センターコア」を選択するプランも考えられました。どちらのタイプのコア計画でも計画可能な課題でした。

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  • (6)地盤条件を考慮した基礎の計画

令和4年度も地盤略断面図から適切な基礎の計画が問われました。令和3年度までは『地盤は「地盤略断面図」のとおりである。なお杭打ちの必要はない』と明記されていましたが、令和4年度は、「なお杭打ちの必要はない」という記載はありませんでした。地盤についても支持地盤 であるN値=50以上の砂礫層がG.L.-20mと深いことから杭基礎を選択することが一般的といえます。杭基礎を選択する初めての課題となりましたが、多くの受験生は対応できていたと考えられます。

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  • (7)ペリメーターゾーンの断面計画

要点記述において、貸事務室Aまたは貸事務室Bのペリメーターゾーンの断面詳細がわかる図やイラストが求められました。また、その精度についても令和3年度の縮尺1/100程度ではなく、縮尺1/50程度となり、より詳細な図やイラストが求められました。大きなイメージ図の記入欄は近年の試験傾向です。 また、建築計画、構造計画、設備計画の計画上のポイント全てを記入することが問われました。

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気になる「ポイント」総選挙(Twitter)

遂に結果発表!受験生のみんなが気になったポイントは!?

「気になるポイント総選挙」にご参加くださった皆様、たくさんのご投票ありがとうございました!そして大変お待たせいたしました!皆様にご投票いただいた結果、下記の通りとなりました!そして現在、4つのポイントについて当学院の詳細コメントを公開中です!当学院の解説を読んで、あなたが製図試験で気になったポイントをスッキリ解決しましょう!

気になる「ポイント総選挙」 結果発表
  • 第1位 建物の階数(48.6%)
  • 第2位 基礎の計画(32.2%)
  • 第3位 コアタイプ(12.2%)
  • 第4位 貸事務室の空調設備(7%)

第1位:建物の階数(48.6%)

令和4年度の試験は構造種別が自由であった他、 令和3年同様〇㎡以上、〇㎡以下といった計画範囲の指定もなく、容積率のみが指定されました。さらに、階数も自由となり、国から求められている「建築物の設計における基本的かつ総括的な知識及び技能」の有無がより強く問われた試験となりました。貸事務室A、貸事務室Bの床面積の合計が3,000㎡以上という要求や、階高及び建築物の高さから斜線等も考慮した上で、「階数」を求める必要がありました。階数が自由となり、驚かれた方も多かったと思いますが、受験生の多くは問題なく検討することができたと考えられます。当学院調べでは、6階または7階で計画した方が多くみられました。

第2位:基礎の計画(32.2%)

地盤略断面図は近年の本試験で問われていました。令和3年までの課題文には「杭打ちの必要はない」と明記され、地盤改良となっていましたが、令和4年は、GL-20mまで軟弱地盤となっていたため、杭基礎での対応が一般的となります。杭基礎での対応は初出題でしたが、多くの受験生は対応できていたと考えられます。

第3位:コアタイプ(12.2%)

貸事務室は2室要求ということもあり、多くの受験生は片側コアで基準階を計画していたと考えられます。一方で150㎡のコミュニティホール(無柱)とのスパン調整や、最上階のシェアオフィスについて多数の貸室を有窓にするといったことに関連し、センターコアにするプランも考えられました。片側コア、センターコアどちらでも計画できる課題でした。

第4位:貸事務室の空調設備(7%)

計画の要点で、貸事務室に採用した空調方式とその設備スペース(屋内機、屋外機、配管スペース)の確保が問われました。空調方式について、空冷ヒートポンプパッケージ方式 床置き型(ダクト接続)を想定し、空調機械室を計画することも考えられましたが、事務室の天井高指定(2.8m以上)や、ダクトを通すと階高にも影響する等の理由で、多くの受験生は空冷ヒートポンプパッケージ方式(天井カセット型)で計画していたと考えられます。

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