「店舗をもつ事務所ビル」の機能・構成は、一般に次の部門に分かれます。

事務所ビルは、大きく「本社事務所ビル」と「貸事務所ビル」の２つに分類されます。
本社事務所ビルの主要な居室としては、事務室の他に、社長室・役員室・応接室などがあげられます。 貸事務所ビルでは、令和２年で出題された「シェアオフィス」なども想定され、利用者の交流を図るためのコミュニティラウンジなども必要となります。 また、ネットワーク環境の充実とセキュリティ管理の検討も重要です。
店舗については、売場や客席のほか、厨房、事務室、倉庫、荷解き室、従業員室、更衣室、便所等が設けられ、定期的な催し物を開催するイベントホールなどを備えている場合もあります。

 

１階のエントランスホールなどの吹き抜け空間や基準階の事務室空間は、空調設備や照明設備の計画がとても重要となります。 ペリメーターゾーンの熱負荷抑制などの省エネルギー対策はもちろんのこと、快適性や利便性なども求められます。 試験対策としては、いかなる計画条件が指定されても対応できるように、様々なケースを想定した準備をしておく必要があります。

 

令和7年度の課題は、複合的な施設になるため、計画条件として想定される設備計画は、店舗の用途によって多岐にわたります。 特に飲食店舗については、厨房に関する設備が問われるでしょう。 厨房においては、換気設備やそれに伴う臭気対策、給排水管の計画など、重要な計画の要点が多くありますので、関連する内容についてはしっかりと学習しておく必要があります。

 

昨今の事務所ビルの管理・運用を行うための制御システムのネットワークは、内部・外部からの不正アクセスを防止するためのセキュリティ対策が必要不可欠です。 ＩＰＳ(Intrusion PreventionSystem：進入防止システム)やＵＴＭ(Unified Threat Management：総合脅威管理)などのサイバーセキュリティ対策に関わる用語の意味や対策方法などを学習しておきましょう。

また、想定される設備計画の要点については、記述する上で、図面との整合性や計画条件との妥当性をしっかりと確認できるよう準備しておく必要があります。