「温浴施設」と「複合商業施設」に分けて考えます。

「温浴施設」とは、銭湯や健康ランド、サウナ営業、スーパー銭湯、日帰り温泉、スパなどの総称です。
まず、「温浴施設」としては、次の部門に分かれます。

 

「複合商業施設」としては、以下のように分けられます。それぞれの店舗には、売場や客席のほか、厨房、事務室、倉庫、荷解き室、従業員室、更衣室、便所等が必要に応じて設けられます。

過去に温浴施設のあった課題は、平成26年、平成23年、平成19年ですが、いずれの年もコージェネレーションシステムが出題されています。そのため、コージェネレーションシステムの理解が必須となります。

また、浴室には循環ろ過設備がつきものです。浴室の循環ろ過設備については、給排水衛生設備を選択する場合に限らず、必須問題での出題も予想されますので、近年の出題傾向にあわせて、より実務的な内容まで理解しておく必要があります。

商業施設としては飲食店舗、物品販売店舗などが考えられますが、いずれにしても当年度の課題の建築物としては、複合用途防火対象物であることが想定されます。

複合用途防火対象物に関わる防災設備、消防設備、避難設備、排煙設備などの法規の規定については、床面積による緩和規定がありますので、原則の規定と緩和規定を整理して正確に覚えておく必要があります。

建物用途によってエネルギー消費状況は異なります。温浴施設は熱の需要が大きく、ボイラー、循環ポンプ、電気温水器などの機器の選定を含め、給湯・蒸気の省エネルギー対策が必要となります。

また、ZEB（Net Zero Energy Building）を実現するためには、標準的な建物と比較して50％以上の省エネルギーが必要になりますが、やみくもに全てのエネルギーを半減させることをめざすのではなく、まず、エネルギー消費実態（どの項目で、どのくらいエネルギーが消費されているか）を把握し、エネルギーの削減対象の優先順位を判断することが重要となります。